まだ『個人の才能』に頼ってる？ 新規事業の”撤退コスト”を劇的に減らす、再現性ある人材育成戦略

昨今、多くの大企業がイノベーション創出のため、社内公募制度やアクセラレータープログラムと並行し、新規事業人材の「育成」に力を入れています。しかし、実態としては「エース頼み」「個人の才能」といった属人的な体制から抜け出せず、育成が仕組み化できていないケースも多く見られます。

この1年だけでも、以下のようなご相談を多く受けています。
・「どんな人材を育てるべきか」の共通認識が、経営層と現場でズレている
・研修を実施しても、現場のニーズと合わず「育成が空回り」している
・鳴り物入りで抜擢した人材が、期待した成果を出せずに疲弊してしまう
・育成が場当たり的で、再現性のあるイノベーションが生まれない

これらの課題の多くは、「新規事業人材」の定義が曖昧なまま、育成施策だけが先行していることに起因します。

そこで本ウェビナーでは、「育成の空回り」を防ぎ、本当に必要な『新規事業人材』を定義し、育てる方法について解説します。
単なる理想の人材像をお伝えするのではなく、新規事業の「フェーズ（0→1、1→10など）」によって求められる要件がどう異なるのか、具体的な「人材定義項目」をこれまでの支援事例をもとに解説します。

経営企画や新規事業事務局の方はもちろん、人材育成を担う人事部門の方にぜひご参加いただきたい内容です。最後に、これらを実現する弊社の研修ソリューションについてもご紹介します。