Webinarウェビナー情報

これまでの開催実績と今後の予定をまとめたウェビナー一覧です。
お申し込みやアーカイブ視聴もこちらからご案内しています。

ウェビナーアーカイブ

ヘルスケア新規事業の失敗確率を段階的に下げる方法 〜8つの”落とし穴”と7つの”成功ステップ”〜

ヘルスケア領域における新規事業開発では、「ヘルスケア領域に精通した人材・ネットワーク」および「新規事業開発に特化した人材・ノウハウ」の両輪が必要になります。領域特有の課題を正確に検知しながら、スピーディな検証で実現可能性および事業採算性をいかに担保できるかが、事業の成否を左右します。 さらに、多くの企業様では、新規事業に対する売上や期間などの目標が課され、スピード感のある成果も求められているのではないでしょうか。 弊社も様々な企業様から次のような声を耳にします。 「法規制など事業リスクの社内確認に時間を要するため、検証スピードが遅くなる」 「患者や医師など医療現場へのネットワークを持たないため、顧客の真のニーズを吸い上げられない」 「事業採算性の不透明さによって出口戦略を明確にできず、社内合意を得られにくい」 「自社技術を転用したいが、医療分野あるいはウェルネス分野なのか、ターゲットの線引きが不明瞭なため事業戦略を策定できない」 そこで本ウェビナーでは、Relic・NTTデータ・シミックホールディングスの3社によるヘルスケア領域における新規事業支援ソリューションを通じて、事業リスクや不確実性を下げながらスピーディに検証を推進するための、領域特有の課題を一気通貫で解決するアプローチを解説します。 単なる方法論のご紹介ではなく、ヘルスケア領域における新規事業特有の落とし穴とその打ち手について、具体的な事例を取り上げながら解説します。 ヘルスケア領域の企業様はもちろん、今後ヘルスケア領域に注力していきたいと考えている企業様もぜひご参加ください。
開催日:

研究室の「技術シーズ」を「事業」に変える実装戦略 〜TRL×SRLマップで描く、VC・事業会社を巻き込むための”次の一手”〜

大学・研究機関から生まれるディープテック(研究開発型シーズ)の社会実装は、優れた研究成果を「事業」へと変える過程で、「魔の川」「死の谷」「ダーウィンの海」と呼ばれる大きな障壁に直面します。この根本には、「技術(Technology)」、「事業(Business)」、そして「資本(Finance)」の間にある深刻な”断絶”が存在します。 本ウェビナーでは、この断絶を乗り越え、大学発ベンチャーの成功確度を最大化するためのマネジメント論、「実装の型」を徹底解説します。 具体的には、研究者を導くための羅針盤として、「Technology / Business / Finance / Policy / People」(TB-F2P)の統合フレームワークと、研究シーズの現在地を定義する「TRL(技術成熟度)×SRL(社会実装準備度)マップ」の活用法を詳解。さらに、大学発ベンチャーに必要な「Patient Capital(忍耐強い資本)」を組み込む資本戦略の要点まで、具体的な支援ステップとチェックリストを交えてご紹介します。 本ウェビナーを通じて、「大学における事業化評価手法」「VC・事業会社を巻き込む共通言語」「公的支援と民間投資をブリッジする最適な資本設計」といった、大学の起業推進戦略に直結する実践的な知見をお持ち帰りいただけます。
開催日:

ディープテックの「魔の川・死の谷」を突破するマネジメント論 〜技術・事業・資本の”断絶”を繋ぐ「実装の型」とは〜

ディープテック(研究開発型シーズ)の事業化は、「魔の川」「死の谷」「ダーウィンの海」と呼ばれる幾多の障壁に直面します。優れた技術がありながらも、事業化の論理(ビジネスモデル)や必要な資金調達のタイムラインと噛み合わず、プロジェクトが停滞・頓挫するケースは後を絶ちません。この背景には、「技術(Technology)」「事業(Business)」「資本(Finance)」の間にある深刻な”断絶”が存在します。 本ウェビナーでは、これらの断絶を繋ぎ、ディープテック特有の課題を突破するためのマネジメント論としての「実装の型」を徹底解説します。 具体的には、「Technology / Business / Finance / Policy / People」の5つの要素(TB-F2P)を統合的に捉えるフレームワーク、技術成熟度(TRL)と社会実装準備度(SRL)をマッピングし次の行動を定義する設計図、そして長期的な視点での「Patient Capital(忍耐強い資本)」を組み込む資本戦略の要点まで、具体的なステップとチェックリストを交えてご紹介します。 単なる理論解説に留まらず、ケース診断演習や自案件の分析ワークを通じて、「自プロジェクトの現在地と次のマイルストーンを定義する手法」「技術・事業・資本のステークホルダーを巻き込む共通言語」「公的支援と民間投資を組み合わせる資本設計」といった実践的な知見を得ることができます。
開催日:

新規事業のPMFフェーズで陥りがちな失敗と成功の分岐点 ― 大企業のリアル事例から学ぶ

PMF(プロダクト・マーケット・フィット)の達成は、新規事業開発における最大のハードルの一つです。特に大企業では、スピード感のある検証が難しく、顧客ニーズの把握に時間がかかる一方で、社内では既存事業とのリソース競合や意思決定の遅延が発生しやすくなります。その結果、検証が進まないまま期間やコストだけが膨らみ、撤退の判断も曖昧なまま続けざるを得ない、という事例も少なくありません。 本ウェビナーでは、実際の大企業で起きた新規事業の事例をもとに、PMFフェーズで直面する典型的な失敗パターンと、そこからどう巻き返したのかを具体的にご紹介します。さらに、成功に至ったプロジェクトがどのように顧客検証を設計し、社内合意形成を進め、撤退や継続の判断基準を明確化したのか、分岐点となった実践知を解説します。 参加者の方は、単なる理論や理想論ではなく、「現場で本当に役立つ検証の進め方」「社内を納得させるストーリーメイク」「再現性ある仕組みづくり」といった実務的な知見を得ることができます。 経営企画や事務局の方はもちろん、実際に事業現場でPMF達成を任されている担当者にとっても、自社の取り組みを見直すヒントを得られる内容です。最後に、これらを支援する弊社のソリューションについても触れ、実践に役立つ情報をお届けします。
開催日:

地方創生を成功に導く自治体の役割 ― 官民連携・起業支援・制度活用の実際

少子高齢化や人口流出、産業の空洞化など、地域が直面する課題は複雑化しています。自治体がこれらに対応するには、制度設計による仕組みづくりや補助金の効果的な活用に加え、起業家支援・人材育成・官民連携といった総合的なアプローチが不可欠です。 制度設計や補助金活用による地域経済の基盤づくり 起業家・次世代リーダーを育成する伴走型ワークショップの設計方法 民間企業や地域団体との官民連携を通じた戦略的な協働の進め方 自治体が主体となり描くべき持続可能な地域成長戦略の考え方 実際にご支援している自治体からも、 「制度はあるが活用が進まない」 「起業家支援を始めたいが仕組み化できない」 「民間企業との連携をどのように設計すべきかわからない」 といったお悩みを数多く伺っています。 本ウェビナーでは、こうした課題に対し、自治体が担うべき役割を整理しながら、制度活用・人材育成・戦略立案・官民連携のすべてを一貫して解説します。 「検討」で終わらせず、”実行に移せる地方創生” を実現するための具体的なアプローチをご提供します。 自治体職員の方はもちろん、地域金融機関や支援団体、地域経済に携わる関係者の皆様にも有益な内容となっております。
開催日:

まだ『個人の才能』に頼ってる? 新規事業の”撤退コスト”を劇的に減らす、再現性ある人材育成戦略

昨今、多くの大企業がイノベーション創出のため、社内公募制度やアクセラレータープログラムと並行し、新規事業人材の「育成」に力を入れています。しかし、実態としては「エース頼み」「個人の才能」といった属人的な体制から抜け出せず、育成が仕組み化できていないケースも多く見られます。 この1年だけでも、以下のようなご相談を多く受けています。 ・「どんな人材を育てるべきか」の共通認識が、経営層と現場でズレている ・研修を実施しても、現場のニーズと合わず「育成が空回り」している ・鳴り物入りで抜擢した人材が、期待した成果を出せずに疲弊してしまう ・育成が場当たり的で、再現性のあるイノベーションが生まれない これらの課題の多くは、「新規事業人材」の定義が曖昧なまま、育成施策だけが先行していることに起因します。 そこで本ウェビナーでは、「育成の空回り」を防ぎ、本当に必要な『新規事業人材』を定義し、育てる方法について解説します。 単なる理想の人材像をお伝えするのではなく、新規事業の「フェーズ(0→1、1→10など)」によって求められる要件がどう異なるのか、具体的な「人材定義項目」をこれまでの支援事例をもとに解説します。 経営企画や新規事業事務局の方はもちろん、人材育成を担う人事部門の方にぜひご参加いただきたい内容です。最後に、これらを実現する弊社の研修ソリューションについてもご紹介します。
開催日: