新規事業開発におけるメンターの役割とは？

新規事業開発では、アイデア抽出や仮説立案・検証、ビジネスモデル設計・構築といった活動を進める中で、「本当にこの進め方、考え方で大丈夫だろうか」といった疑問や不安を抱く場面が多く発生します。また、「知見のある誰かに話を聞いてもらい、率直な意見やアドバイスが欲しい」といった場面も多いでしょう。

そういった不安や要望に対する解決策として「メンタリング」という外的支援が有効であることを以前Batteryにて紹介しました。

（参照：新規事業開発におけるメンタリングの重要性）

今回はより具体的に、メンターの要件や、メンター制度を構築するにあたって注意すべきことをご紹介します。新規事業を推進している方にとってはメンターの選定の参考に、新規事業プログラムを運営している事務局の方にとってはメンター制度構築の参考になれば幸いです。

メンタリングとは

以前の記事『新規事業開発におけるメンタリングの重要性』の繰り返しになりますが、新規事業の現場におけるメンタリングは簡単に言うと「議論の壁打ちや相談・アドバイスを通じて、事業推進の支援を行うこと」と言えます。

既存事業と違って不確実性が高い新規事業開発では、事業の検討を深めていくため、迷いを解消するために議論・相談ができる存在がいることが重要です。新規事業を幾度となく経験してきた方は、メンターとなり得る上司・先輩、友人・知人がいるかもしれませんが、新規事業に初めて取り組む方にとっては、メンターになり得る適切な存在がいない場合も多いのではないでしょうか。

そういった背景により、多くの企業の新規事業開発プログラムでメンターを任命するケースが増えています。社員が社内メンターとして新規事業推進者（以下メンティ）をサポートする場合と、我々Relicが外部メンターとしてサポートする場合、さらに社内・社外メンター両者がサポートする場合があります。ここからは、それぞれのメンターに求められる要件や、注意すべきことを整理していきます。

メンターに求められる要件

まず、社内・社外メンター双方ともに、メンティの推進する新規事業の成功確率を上げる、または失敗リスクを下げる、という狙いは同じです。そのため、社内メンターも社外メンターも、新規事業の考え方・進め方を理解していることが共通の要件として挙げられます。

では、新規事業の考え方・進め方以外で社内メンターに求められる要件を見ていきましょう。主に以下の3つが挙げられます。

• 事業企画を付議/上程した経験がある
• メンティのアイデアに関して、深い知識・経験を有している、またはそのような知識・経験を有している人を知っている
• メンティの本業を含めた業務負荷を把握し、対策を講じることができる

先述した通り、新規事業は不確実性が高いため、一般的に新規事業アイデアの評価・承認を得ていくことは既存事業の企画以上に難しいと言えます。そのため、社内メンターは社内での企画の通し方を理解していることが求められます。

また、新規事業アイデアが既存事業と同じ/近しい顧客を対象としたものであれば、過去の調査・検討内容を社内メンターからメンティに授けることができます（ただし、メンティにとって誤った先入観を植え付けてしまわないよう注意が必要です）。

さらに、顧客だけでなく、システム開発や法務リスクなどの検討を進める中で、社内他部門の知識・経験が役に立つ場面が多くあります。そのようなとき、社内メンターの人脈を活用して、その知識・経験を持つ方を紹介することはメンティにとって有効です。

最後に、メンティの業務負荷のケアも、社内メンターの重要な役割です。兼業で新規事業を推進している場合、本業の負荷が大きい時期にはメンティの身体的・精神的負荷が高くなってしまいます。その際、本業の分担や、新規事業の実施事項の絞り込みを一緒に進めてあげることが求められます。

それでは次に、社外メンターに特に求められる要件は何でしょうか。主に以下の3つが挙げられます。

• 新規事業の考え方・進め方に関する広く、深い理解・経験を有している
• 新規事業アイデアに対する複眼的・客観的視点を有している
• 新規事業開発における精神的なサポートができる

先述の通り、新規事業の考え方・進め方は社内・社外メンター双方に求められますが、社外メンターはより広く、より深い理解・経験が求められます。例えば、「顧客の課題」を特定するためにはどのように顧客を探せばよいか、どのような質問をすれば課題を把握することができるか、どのような失敗リスクが潜んでいてどのような対策を打てばよいかなど、アイデアに即した具体的なアドバイスが求められます。

また、社外メンターの方が複眼的・客観的な視点を強く求められる傾向にあります。そのアイデアを求めている顧客や、解決できる課題、プロモーション施策などを広く洗い出し、そのアイデアをよりよく磨き上げることをお手伝いしたり、客観的にアイデアや検証結果を評価することで、メンティを後押ししていくことが求められます。

さらに、新規事業開発は不安や悩みの連続です。社外メンター自身の新規事業開発/支援経験を活かして、メンティが感じている不安や悩みを理解し、後押しする。そういった役割を社外メンターが担うことで新規事業開発が加速していきます。

メンター制度構築にあたって注意すべきこと

ここまでの内容でメンターの要件が明確になり、メンター候補の顔が思い浮かんでいるかもしれません。

ただし、闇雲に社内・社外メンターを任命するだけでは、かえって混乱を招いてしまう場合もあります。ここでは、想定されるリスクと要因、それらに対する対策をご紹介します。

メンター制度が適切に機能しない主要因

• メンティにとって、誰に何を相談してよいかわからない
• メンティにとって、メンターに相談していいタイミングがわからない
  または、しっかり準備してからメンターに相談したいと考えている

一つ目の「メンティにとって、誰に何を相談してよいかわからない」は、社内・社外メンターの役割が明確になっていないことが原因です。先述の「メンターに求められる要件」などを参考に、社内・社外メンターそれぞれの役割を定義し、少なくとも初期の打ち合わせではメンティ・社内・社外メンターの3者が顔を揃えて進め方の認識合わせをすることが重要です。

二つ目の「メンティにとって、メンターに相談していいタイミングがわからない」は、あらかじめ打ち合わせや状況共有を定例化しておくことが有効です。またメンティが「資料をしっかり準備してからでないとメンターに相談するのは失礼だ」と思い込んでしまっていて、相談が先送りになる場合にも有効な対策となります（そもそも検討・検証段階では手戻りも多いため、資料準備は必須ではないことをあらかじめメンティに伝えておきましょう）。打ち合わせの約束はしていなくとも、メンターからメンティに声を掛けにいくことも有効です。

今回ご紹介したメンターの要件や制度構築にあたっての注意点を踏まえて、メンターの効果的な参画が実現し、読者の方々の新規事業が加速することを願ってやみません。

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