2023.12.2

大企業がこぞって新規事業に失敗してしまう原因とは?大手特有の要因と解決策を徹底解説

大企業がこぞって新規事業に失敗してしまう原因とは?大手特有の要因と解決策を徹底解説

どうして日本の大企業では、新規事業が生まれにくいのだろうか。
そう考えたことのある方も多いのではないでしょうか?
そこで今回は、大企業で新規事業が生まれにくい原因とその解決策についてご紹介いたします。

なぜ大企業が新規事業なのか?

その前に、前提としてなぜ大企業で新規事業が大切なのかについてご紹介します。
様々な技術の開発・導入・定着により、市場のサイクルが非常に短期間で回るようになってきました。
さらに、市場も長い期間をかけて成熟してきており、海外からも企業が進出してきています。
そこで大企業は、既存の事業以外の軸を持つことが生き残るための重要な鍵となってきているのです。

大企業の新規事業を阻害する要因とは?

大企業の新規事業を妨げる要因はいくつかあげられます。

人材不足

今まで大企業内で新規事業を立ち上げた例が少なく、上司も部下も素人であることが考えられます。
アドバイスを受けられず、何から手をつけたら良いのかわからないまま迷子になってしまいます。

また、大企業では堅実な人材を採用することが多くあります。
しかし優秀と言われる社員であっても、課題を自ら見つけて正解のない問題に取り組むことが必要な新規事業立ち上げには向いていない可能性があります。

定まらない評価軸

企業内に新規事業立ち上げの経験がないと、評価の軸が存在していないことがほとんどです。
正しく評価できないため、何が成功なのかわからなくなってしまいます。

短期至上主義

大企業では、とかく短期でのリターンが求められがちです。
一方で、新規事業立ち上げでは0から事業を作っていくことが多く、構想段階からリターンを得られるまでには時間がかかってしまいます。

プライド

既存事業の主力となる製品・サービスのクオリティと比べると、新規事業でのプロダクトは劣ってしまうことも少なくありません。
当然のことのように思えますが、「納得できない」と判断されることで頓挫してしまうことがあります。

規模

大企業の既存事業と比較すると、新規事業はとても小規模です。
そのため、十分なリターンが見込まれないとして採用されないことがあります。

組織構造

会社の上層部が新規事業の立ち上げに意欲的でも、いわゆる中間管理職の社員が案件をストップしてしまうことが考えられます。
新規事業は必ずしも必要なデータを得られるわけではなく、提案のための明確なロジックを組むことが難しいからです。

大企業が新規事業を立ち上げるための解決策とは?

ではこれらの問題点を解決するためにはどうしたらよいのでしょうか。

人材不足

社内に新規事業の立ち上げに精通した人材が、また適した人材がいないのであれば、外部の力を借りることが必要です。
ノウハウの提供を受けることで、より確度の高いプロジェクトに仕上げることができます。
直接参加してもらうる他にも、メンターのような形でアドバイスをもらってもよいでしょう。

定まらない評価軸

評価軸が定まらないという点についても、外部のノウハウを参考にすることで解消できるでしょう。
さらに、OKR(https://relic.co.jp/battery/articles/18503)を設定することで目標を明確にすることも有効です。

短期至上主義

企業が短期的なリターンを求めることに関しては、全社的に意識を改革するしかありません。
新規事業は、未来の軸を生むための種を蒔く投資であることを理解する必要があります。

プライド

これも同様に、企業全体で理解を得るしかありません。
新規事業は既存事業と同レベルに到達するのに時間を要するのは当然ですから、厳しすぎて芽を潰さないような評価軸を設定する必要があります。

規模

新規事業の規模はとても小さいものですが、これは逆にメリットと捉えることもできます。
低コストで多くの挑戦をすることができれば、それだけ成功の確率が高まります。
さらに見込みがないと判断したらすぐ終了させることができるので、経験を積むことができます。

初めから多額の投資をすることは、頓挫した場合のダメージはもちろん、後に引けず価値のない事業を存続させてしまう危険性もあります。

組織構造

明確な数字よりも、そのビジョンや事業自体の存在価値を提案できればよいですが、そううまくは行かないかもしれません。
さらに、提案だけでなくリソース配分等の意思決定もうまく行かないことがあるでしょう。

そこでひとつの解決策として、新規事業立ち上げの組織を本社の外に設置することが考えられます。
本社の風土から離すことで、無理に詰めたロジックで提案書を構成する必要も薄れるでしょう。
意思決定が迅速化され、リソース配分等にもよい影響があると考えられます。

まとめ

今回は、日本の大企業で新規事業が生まれにくい理由とその解決策をご紹介いたしました。
大企業にこそ必要な新規事業の立ち上げですから、市場に取り残されないように取り組んでいきたいものです。

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