結局PRって何をすればいいの?PRの一連の流れを整理してみた!

新規事業の立ち上げを行う際、さまざまな場面で必要となってくるのがPR活動です。いかに相手に興味を持ってもらい、魅力を伝えるかというのが重要になってきます。では、そんなPRとは一体どのようなことをすればいいのでしょうか。早速見ていきましょう。
Contents
PRと宣伝の違いって?
まず、PRと宣伝の違いについて説明します。
PRとは、“Public Relations”(パブリック・リレーションズ)の略で、国家・企業・団体などの組織体ないし個人が、メディアなどを通じて一般大衆に情報を発信することを指します。自身に対して理解や信頼を獲得しようとする目的で行われる広報活動または宣伝活動を含む概念で、多くの場合、「PR」「PR活動」と呼ばれます。PRは、企業と社会をつなげて、相互に利益があるような良い関係を築く役割をもたらします。
一方、宣伝とは、企業が提供する商品やサービスを、一般に広く認知させるための活動に加え、特徴などを含めて商品やサービスの説明をし、顧客の購買意欲を高めさせるという意味を持ちます。
つまり、企業が発信したい情報を一般に向け広く認知させるといった点ではPRも宣伝も同じですが、PRの目的が「有益な情報の提供、ものごとの説明」であるのに対し、宣伝の目的は「商品やサービスを売ること、顧客の購買意欲を促進すること」に限定されています。
企業が行うPR活動の流れ
では、実際に特定のジャンルにこだわらず、一般的なPR活動の流れとはどのようなものなのでしょうか。ここでは新たなイベントを開催する際のスタートからゴールまでの一連の流れを、各段階ごとに分けて説明していきます。
第一段階
新たにイベントを行う際、第一に行うべきことはリサーチです。イベントを行う上で必要となってくる情報や、ターゲットユーザーの動向、趣向などの調査が求められます。また、自社ブランドの強みを知るために、同種の他社/他ブランドの特徴を捉えておくことも大切です。
第二段階
リサーチが終わったら、次にプランニングです。ターゲットユーザーがいるメディアやSNSの洗い出し、そこを土俵とした時のプロモーション方法、情報発信のタイミング調節、また、それらを加味した上で実行するイベントをどのような形で行うかなどの演出も決定します。
第三段階
イベントの企画が全て定まったら、事前準備に取り掛かります。社内情報の統制やリリース作成および配信、イベントにまつわる広告出稿、また、関連企業への事前説明なども行います。この段階では、冒頭で述べた「いかに相手に興味を持ってもらい、魅力を伝えるか」という部分に関わります。
第四段階
色々と必要事項が整ったら、メディアへのアプローチを行います。WebメディアへのアプローチやSNSでの情報発信および拡散、そしてイベントの決行です。
最終段階
イベントが終わった後は、各メディアへの取材対応を行ったり、参加したユーザーたちからの反応の集計、広告費換算値の集計などを行います。PR活動はイベントの前段階だけで済むのではなく、イベント後にも行うべきことがたくさんあります。
今後の対策
イベントを行った上で出た失敗点の洗い出しや、失敗後の打開策の検討、また、成功した場合は今後のさらなる露出を狙ったPR活動の考案などが必要となります。
以上が一般的なPR活動を行うために必要な事項となってきます。具体的なPR方法について知りたい方はは下記の記事をご一読ください。
話題作りのためのPR
通常のリリースだと全国区に知れ渡るようなPRが行えません。では、話題性が十分で顧客やユーザーを虜にするためのPRを行うには、何が必要なのでしょうか。
ニュース性
PRにニュース性を持たせると本来のPR以上の話題性を生むことができます。PRしたい商材がどのようなニュースであれば上手く絡めるか、どのように導けば注目を浴びることができるかを考えれば、マーケティングに必要な「アイデアドーナツ」を確立することができます。
アイデアドーナツとは?
円の中心部にPRしたい商材を置き、その周辺に関連性のあるキーワードをマインドマップ状で書き記します。それらのつながりワードを頼りに、さらに関連性の高いコミュニケーションキーワード、流行キーワードなどを洗い出していきます。
コラボレーション
イベントや企画などでたびたび見かけるコラボレーションもの。PRを行う際にも何かとコラボさせることで、より一層インパクトが強くなり、また、本来狙っていなかったターゲットユーザーからの注目も獲得できる可能性が高くなります。複数の企業やメーカーがコラボすることによって、互いの利点が際立ち、相乗効果が期待できます。
近年、コンビニの商品などでもよく見られるコラボレーションを活かしたPR。カップ麺とアニメのキャラクターをコラボさせ、新規顧客の獲得やブランドの活性化などを視野に入れる事例が多く存在します。コラボ相手が異業種だった場合、自社とのPR方法の違いや企業としての魅力などを習得でき、今後別の場面で行うPRにも活かすことができるというのが大きなメリットとも言えるでしょう。
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